わが国における業務上疾病は、腰痛が全体の約6割を占めており、また、医療・介護職種を含む「保健衛生業」における業務上疾病においても、腰痛は 81%に上り、予防的対策が急務となっています。
日本理学療法士協会では、理学療法士が自らの専門性を発揮し、全国的な医療・介護施設での腰痛予防・労働安全に貢献することを目的として、「2022職場における腰痛予防宣言!」と題し、施設内で腰痛予防講習会の開催や職場のリスク見積と改善提案を実施するための支援を行っています。